「生成AIで業務効率を上げたい」、「ChatGPTを実務で使えるようになりたい」 このような方にこのニュースの要約
- 会社員の6割超が「生成AI停止で業務に影響」と回答
- 2人に1人が上司より生成AIを参考にした経験あり
- 20代の約半数が生成AIを毎日利用
セキュリティ企業のサイバーセキュリティクラウドは2026年6月19日、業務で生成AIを利用している会社員360名を対象とした調査「生成AI利用実態調査2026」の結果を発表しました。生成AIへの依存傾向をテーマにした調査で、AIが日々の仕事にどこまで浸透しているかが浮き彫りになっています。
調査では、利用者の6割超が「生成AIが使えなくなると業務に影響する」と回答しました。内訳は「業務がほぼ止まる」が3.6％、「大きく影響する」が24.7％、「やや影響する」が36.9％となっており、生成AIがすでに業務インフラの一部になりつつある様子がうかがえます。生成AIへの依存を自覚している人も4割を超えました。
特に印象的なのは、業務上の判断に関する設問です。「上司や社内の人間より生成AIの提案を参考にしたことがあるか」という問いに対し、「よくある」が11.1％、「ときどきある」が38.9％と、合わせて2人に1人が経験ありと答えました。AIが単なる検索ツールから、判断を相談する“パートナー”へと位置づけを変えつつあることがわかります。
背景には、生成AIの利用が若い世代を中心に日常化していることがあります。20代では毎日利用していると答えた人が約半数にのぼりました。生成AIがないと不安な業務としては、コーディングや企画立案、分析といった専門性や知的生産性が求められる仕事にも広がっているといいます。
便利になる一方で、AIへの依存度が高まることは、停止時のリスクや判断の丸投げといった新たな課題も生みます。AIを上手に使いこなしつつ、最終的な判断は人が担うというバランスが、これからの働き方ではますます重要になりそうです。